節分天井の季節

今年も「節分天井」の格言の季節がやってきた。
この時期に、相場がピークをつけて下落に転じるとされるのは、投資家の需給と関係があるようだ。まずあげられるのは、海外投資家による「1月の買い」だ。欧米金融機関などは新年度入りに伴い、新規の流入資金を株式に振り向ける傾向にある。
日本が戦後に取引を再開して以降の62年間で、各年の月に日経平均株価が上昇したのは44回で、月別では最も多い。この反動からか、2月に入ると利益確定の売りが出やすいと考えられる。
需給のもう一つは、「持ち合い株解消の売り」だ。企業と金融機関が互いに政策的に保有している株を手放す動きは、90年代から続いてきた。「特に売りが出やすいのが決算期末を控えたこの時期」（大和証券キャピタル・マーケッツの木野内栄治チーフテクニカルアナリスト）だという。相場は売り物に押されやすい。
節分の日（休場日の場合には最も近い日）の日経平均株価の動きを振り返ってみる。各年の高値を100、安値を0として考え、節分の日の株価が例えば80以上だった年を数えると12回。00年以降に限れば、00年や08年など4回ある。特に昨年は東日本大震災の影響もあって、2月に日経平均株価は天井を付けた。格言は、市場関係者の感覚からも外れてはいないようだ。
今年の日経平均株価は前週末まで4.6%上昇した。みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは、「今年も格言通りの相場になるかもしれない」と話す。本当にそうなれば、株式を買ってきた投資家は「鬼は外」と叫びたいところ。はたして結果はどう出るだろうか。